サラリーマンを悩ます長時間労働。原因は仕事量の多さではなく非効率で不合理な日本企業の企業風土

サラリーマンを悩ます長時間労働。

日本の場合はその原因は仕事量の多さではなく、効率性と合理性を軽視する非効率で不合理な日本企業の企業風土にあります。

残業減らない要因の3割は非効率な会議や資料作成

2016年10月に日経新聞が電子版の読者に対して行ったアンケート調査では、残業減らない要因の3割は「非効率な会議や資料作成」にあるという結果が出ました。

残業減らない要因、「非効率な会議や資料作成」3割 – 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO08542890Z11C16A0000000/

「古くて新しい問題」といえる長時間労働の是正ですが、日本で残業が減らないもっとも大きな要因について、電子版の読者にお聞きしたところ「非効率的な会議や資料作成が多い」が最も多く、31.6%を占めました。

「『もし、上司から質問された困る』という類の作成がやたらと多い」(47歳、男性)

「作成するもののあまりつかわれない資料や結論のでない会議はそれぞれ無駄なのにやめると不安なのかなかなかやめられない」(44歳、男性)

(中略)

IT(情報技術)の進化は仕事の軽減に向かうと思いきや、逆効果になっている例も。

「社長や上長が24時間365日メールでやり取りをしている。部下を動かしてでも、それらのメールに素早く反応することが評価されるために残業も増える」(49歳、女性)

残業が減らない要因として3番目に多かったのは、「残業が奨励される風土がある」(22.9%)でした。

「遅くまで残っている=頑張っているととらえている管理職が多い」(39歳、男性)

「上司が自分と一緒に残業してくれる部下を重用してきた」(26歳、男性)

中には「上司が仕事をしているので帰りづらい雰囲気がある」(44歳、女性)といった声もありました。

IT技術の導入によって無駄な会議などが減らされて効率的になるかと思えば、24時間365日メールのやりとりを行うなど逆に面倒が仕事が増えただけ。

さらに残業が推奨されて昇進などにも有利となる不合理な企業風土が蔓延している。

この様などうしようもない非効率がまかり通っているために長時間労働などの労働環境の悪化を招いているのが、現在の日本企業の企業風土です。

日本企業の非効率と生産性の低さは改善の余地がある

しかし、この様にどうしようもない非効率と不合理がまかり通る日本企業の企業風土ですが、生産性の低さが劇的に改善する余地は十分に存在します。

それは有名でブランド力の高い大企業ばかりではなく、誰も名前も知らない様な中小企業や零細企業などでも含めてです。

零細企業でも1日3時間労働を実現している企業はある

ちなみに、私の会社はWEB制作関連の零細企業ですが、社長が徹底的に合理的なスタイルで、残業をしていると社長に嫌そうな顔をされるので残業をすることができませんでした。

その後、出勤も「労力と時間の無駄だ」ということで在宅ワークになり、現在は「情報発信者のプロフィール」にある通り、会社の仕事は1日3時間と、長時間労働とは完全に無縁の労働形態です。

1日3時間労働ですが生産性が高く効率的な労働をしているため、月給は31万円と十分に生活出来て行けるくらいの給与を会社から支払われています。

効率性と合理性を追求するスタイルであれば、私の勤め先の様な零細企業であっても短時間労働は可能ということです。

他の日本企業でも企業風土を改めて無駄を廃することで同様の働き方のスタイルは十分に可能なはずです。

私の勤務先の様な1日3時間労働の労働形態は難しくとも、1日5時間~6時間労働であれば、多くの企業で非効率と無駄の排除で十分に達成出来るでしょう。

それほど日本の企業で行われている仕事は無駄だらけであり、逆に言えば劇的な労働環境の改善の可能性が大いにあるのです。

多くの日本企業では時代錯誤の不合理がまかり通っている

生産性の向上や労働時間短縮を実行する上で問題となるのは、未だに多くの日本企業では、余りにも時代錯誤の不合理な空気がまかり通っているということです。

実際の必要性やメリットではなく、「空気」や「雰囲気」によって意思決定がされているということです。

上司は「成果を出す為にもっと働け!」
部下も「成果を出す為にもっともっと頑張って働こう!」

と、生産性や合理性の改善を完全に無視して、生産性も最悪の無意味な徒労でしかない長時間労働に突っ走ってしまう空気が充満しているのが、日本企業の現状なのです。

こんな非合理的な姿勢では生産性の向上や労働時間の短縮などできるわけがありません。

不合理な精神論から脱却したことで生産性が上昇した実例

このような日本企業の時代錯誤の不合理に問題提起をする体験談のブログがありましたのでご紹介します。

真面目な人ほど要注意!仕事中の眠気と改善方法 – 散るろぐ
http://www.cild.work/entry/2014/11/05/125410

僕は、仕事中、強烈に眠くなることがありました。一時期は業務に支障が出るレベルまで「眠気」に悩まされたのです。

ところが、あるとき会社での上司の言葉をキッカケに、その眠気が大幅に改善されたのです。

今日は、僕と同じような眠気に悩んでいる方のために、この話を多くの人に伝えたいと思い、記事を書いています。

■救われた上司の言葉

ある日の仕事中、突然、強烈な眠気に襲われて、僕はフラフラになっていました。そのとき上司に声をかけられました。

上司「チルドさん、どこか具合が悪いの?」

僕「すいません、昼間にひどく眠くなることがあって…」

僕は、正直に答えました。

すると、その上司はこう言ったのです。

上司「眠たかったら少し横になればいいよ」

僕は、この言葉にハッとしました。なぜなら僕は、昼間に眠くなるのは、気持ちがたるんでいる証拠であり、ましてや、仕事中に眠くなるのは「異常」だと考えていたからです。

しかし、人のカラダは、疲労したら睡眠を必要とします。そのときの状況など関係なく、疲れたら眠くなるのは自然なことなのです。しかし僕は、それを非常識だと考え、カラダからのメッセージを拒否していました。

そんな僕の気持ちを、眠たかったら少し横になればいいよ、という上司の言葉は、スッと軽くしてくれました。

(中略)

■無理せず寝る

それからは、仕事の時間でも、眠くなったら寝るようにしました。もちろん、車の運転や会議の途中は別ですが、それ以外のときであれば、一旦、手を止めて、数分間~数十分、体を横にして眠るようにしました。

■職場にポジティブな変化

不思議なことに、僕がときどき寝るようになってから、ピリピリしていた職場の雰囲気が穏やかになりました。

それは、体に不調を感じたときは、我慢せずに休むことが自然な空気ができたからだと思います。

実際に僕の部署では、仕事のミスが減り、トラブルも少なくなりました。また、職場全体で、急な欠勤をする人がいなくなりました。

それが全部、寝やすい環境になったから、と考えるのは、行きすぎかも知れませんが、ポジティブな影響があったのは、紛れもない事実なのです

この体験談の要点を簡単に言えば、仕事中に眠くなってあくびや居眠りをしそうな人には、「たるんでいる!」「だらけている!」とか叱らずに昼寝をさせればいいということです。

見逃してならないのは、昼寝をする様になった結果、職場の雰囲気が改善されただけではなく

実際に僕の部署では、仕事のミスが減り、トラブルも少なくなりました。また、職場全体で、急な欠勤をする人がいなくなりました。

というように、逆に仕事のミスやトラブルも減り生産性まで向上されたということです。

これは現在の多くの日本企業に広がっている「闇雲に長時間働けばいい」という不合理な空気や風潮に、そして日本企業の劣悪な労働生産性に、重大な問題提起をする事例だと思います。

ただ叱って怒鳴って部下や従業員を働かせようとするのではなく、逆に堂々と昼寝をさせた方が職場や仕事の生産性は向上する。

その結果、企業の側でも大きなメリットが得られたという訳です。

まるでイソップ寓話の「北風と太陽」の様な話です。

参考:北風と太陽 – Wikipedia

職場の生産性の向上を検討されている管理職や経営者の方は、社員や部下に指導をしてハードワークを課す前に、「生産性とは何か」ということを改めて原点から考え直してみてはいかがでしょうか。

会社の不合理な体質を変えられない場合は転職するのも手

しかし、会社の不合理で非効率な体質を改善することも出来るとはいえ、現実には末端の社員にはなかなかその様な権限や裁量権なども無いのが実情です。

特にある程度の規模の大きい企業ほど企業文化や企業風土が根強く、私の勤める零細企業の様に働き方を抜本的に変革していくことは難しいでしょう。

この様にどうしても会社の不合理な体質を変えられない場合は、他の企業に転職してしまうのも手です。

根性論に基づく長時間労働など非効率的で非生産的な体質がこびりついた企業を変革するためには、多大な労力と時間が必要となります。

その様な古臭い企業風土を末端の社員が無理に内部から変えて行こうと無駄な努力をすること自体が非合理で非効率です。

それならば、とっとと自分が転職して勤め先を変えてしまえばいい。

これもまさに合理的で生産的な考え方です。

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リクルートエージェントを利用する上での留意点

リクルートエージェントの転職支援サービスを利用しても、転職するかしないかは完全に自由なので、自分の判断で実際に転職するかどうかを決定することが出来ます。

面談の末、キャリアアドバイザーから「現時点では無理に転職を勧めません」とアドバイスされる場合もあるので、じっくり検討した後、しばらく経ってから再度転職支援サービスを利用することも可能です。

以上、「サラリーマンを悩ます長時間労働。原因は仕事量の多さではなく非効率で不合理な日本企業の企業風土」の記事でした。

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