駅近のマンションは資産価値が落ちないし将来も安心?20年後には駅近はデメリットしかなくなる!

駅近のマンションは資産価値が落ちないから将来も安心?

その認識は完全に間違いです!

20年後の日本では駅近のマンションにはデメリットしかなくなります!

その結果、駅近のマンションの資産価値が暴落します!

そして「低金利だから」と営業マンの口車に乗せられて、30年以上もの長期間の住宅ローンを組んで駅チカの高額のタワーマンションなどを購入したあなたの人生は借金苦で破滅します!

それは在宅ワークと自動運転車の普及によって駅チカのメリットと利点が半減するからです!

そしてこの様に駅近のマンションに居住することの利便性やメリットが半減すれば、その物件に対する評価や需要は下がり、資産価格も大幅に下落することとなります。

「底堅い需要が見込め相場の下がり難い駅チカのマンションであれば安心」という駅チカ神話は、技術革新によって本格的な激変の時代を迎えるこれからの日本では、完全に過去のものとなる可能性が高いのです。

冷静さを失ってマイホームとしてローンで駅近マンションを買い、何1,000万円もの借金を背負った挙句、不動産の資産価値が暴落するという取返しの付かない事態になってしまわない様に、駅チカの賃貸住宅に住んで下さい。

20年後に後悔したくなかったら選択肢は賃貸住宅一択です。

「キャッシュバック賃貸」から賃貸物件を契約すると最低1万円から最大10万円の祝い金が必ず貰えるのでお得です。

祝い金がもらえる賃貸情報サイト「キャッシュバック賃貸」



在宅ワークの普及で通勤上の駅近のメリットが皆無に

2030年までには日本でもほぼ完全に普及している在宅ワークにより、今後15年内には通勤面での都心部や駅近のマンションのメリットや利便性は皆無になっています。

そして、そのメリットや利便性という物件としての優位点を失うことにより、相対的にその価値を失い、土地価格なども現在より大きく暴落することになります。

参考:今後20年で在宅ワークの普及により都心のタワーマンションの価値は大暴落します

在宅ワークの導入は各企業で急速に拡大しつつある

「2030年までには日本でもほぼ完全に在宅ワークが普及して一般化している。」と言われてもまだあまりピンと実感が沸かない方が多いかと思いますが、在宅ワークの導入は各企業で急速に拡大しつつあります。

東日本大震災のあった2011年とその翌年の2012年に震災や計画停電等の影響で一時的に増加し、その後の2013年・2014年のデータでは一旦導入割合が減少した在宅ワークですが、トヨタ自動車が在宅ワークの導入を決定するなど、本格的に各企業で在宅ワークの導入が進められようとしています。

2017/8/2付 トヨタ、12月から一般職も在宅勤務 4200人が対象に – 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXKASDZ02H2J_S7A800C1MM0000/

トヨタ自動車は12月にも、一般職にあたる業務職を対象にした在宅勤務制度を始める。子育てや介護をしている社員が対象で、勤務時間内に4時間在社すれば、残りは在宅で仕事ができるようにする。一般職を対象にした在宅勤務制度を設けるのは珍しく、トヨタは社員の育児・介護と仕事の両立を後押しする。

新制度は中堅以上の業務職約4200人が対象で、女性が多い。小学校4年生以下の子どもがいたり、要介護の家族がいたりして、在宅勤務が必要になった場合、在宅勤務を選べる。

本人が1週間前までに申請すると、上司が承認する。勤続1年未満や退職を近く控えた社員は対象外とする。

一般職の仕事は通常、業務支援などオフィスでのデスクワークが中心で、裁量も限られていることが多い。そのため在宅勤務が広がりつつある中でも一般職に適用する動きは限定的だ。

トヨタも終日での在宅勤務は認めないが、業務職に特化した制度を設け、多様な働き方ができる環境を整える。

トヨタは昨年、ほぼすべての総合職を対象にした在宅勤務制度を導入した。子育て支援や介護離職を防ぐ狙いで在宅勤務を導入する企業が増えている。

2012年の在宅ワークの割合の一時的な増加は、震災の影響による「ニワカ的」なものでしたが、現在進められている在宅ワークの拡大はより本格的な意味合いを持つものです。

平成25年6月には、「世界最先端IT国家創造宣言」が閣議決定されると共に、「テレワーク導入企業数3倍(2012年度比)」「雇用型在宅型テレワーカー数10%以上」等の政府目標が掲げられ、政府を挙げて在宅ワークの普及が進められようとしています。

平成28年6月 テレワーク推進に向けた政府の取組について – 総務省
http://www.soumu.go.jp/main_content/000433143.pdf

  • 2020年までに、「テレワーク導入企業を2012年度比で3倍」、「週1日以上終日在宅で就業する雇用型在宅型テレワーカー数を全労働者数の10%以上」とする政府目標を設定。
  • それぞれの役割分担の下、関係府省が連携を取りながらテレワーク関連施策を推進

この様な背景もあり、現在はまだ一般の会社員には馴染みの薄い在宅ワークは、今後数年で急速に拡大していくことが考えられるのです。

在宅ワークの普及は一部の大企業だけの話ではない

そして、この在宅ワークの普及は、トヨタ自動車などの一部の時代の先端を行く大企業だけの話ではなく、日本の全企業の99%を占める中小企業や零細企業でも在宅ワークの導入と普及が進みつつあるのです。

現実に私はIT零細企業に勤務しているサラリーマンですが、2015年から完全に在宅ワークとして働いています。

参考:1日の労働時間3時間で月給31万円を貰って働く在宅ワークのサラリーマンである私の仕事の実態を公開します

私の勤め先の会社と同様に、オフィスの経費削減などの理由で在宅ワークを導入する企業が今後さらに増加していくことは確実です。

そして、その様に在宅ワークが一般に普及した20年後の日本では、「駅近で通勤にも便利な都心部のマンション」ということのメリットや価値はほとんど失われてしまうのです。

駅チカのメリットや優位性を全て無効化する自動運転車

駅近のマンションの資産価値が暴落する第二の理由として、AI(人工知能)の発達と自動運転車の普及によって、駅チカのメリットや優位性が全て無効化されるということが言えます。

そもそも駅チカのメリットとは何かというと、立地的に駅に近く電車という公共交通機関を容易に利用出来るために移動が楽だということに集約されます。

あらゆる面で移動が楽であるために

  • 子供や学生は通学が便利
  • 会社員やサラリーマンは通勤が便利
  • 遊び人は合コンや夜遊びに便利
  • 奥様や主婦も日常の買い物が便利
  • 老人やシルバー層にとっては通院が便利

とあらゆる方にとって非常に便利な生活が実現出来るために、不動産価格が停滞傾向にある現在でも根強い人気を誇っているのが駅チカ物件の特徴です。

しかし、今後20年間の間に急速に進展するAIの普及によってこれらの駅チカ物件のメリットや優位性は全て無効化します。

AI(人工知能)の搭載された自動運転車は、あらゆる面で駅チカのメリットや優位性を無効化する技術なのです。

参考:駅チカの物件は買ってはいけない!AI(人工知能)によって駅チカ物件の価値が暴落する未来

自動運転車の普及と社会インフラ化が電車交通を不要にする

AIを登載した自動運転車の普及は電車交通を不要にします。

車の免許を持っていない主婦や子供でも自動運転車が利用出来るのですから、わざわざ電車を使う必要がありませんし、駅の近くに住む必要がありません。

「自動運転車が普及すると言っても高くて買えない人間もいるはずだ」と思う方もいるかもしれませんが、それはそもそも自動運転車の本質的なメリットや意味を全く理解出来ていません。

自動運転車は道路や電線や電話回線などと同様に市民で共有して利用する社会インフラとなりますので、自動運転車を購入する必要はありません。

そもそも自動運転車はただ単に「車を運転しなくて楽」というだけの機能ではありません。その考え方では自動運転車という技術の普及が社会へもたらす革命性が理解出来ません。

自動運転車という技術が社会にとって革命的なのは「人が運転していない間も走ることが出来る」=「人が乗っていない間も移動することが出来る」ということです。

「人が乗っていない間も移動出来る」自動運転車によって可能になること

自動運転車の革命性が分からない方の為にたとえ話で説明します。

ある過疎地の限界集落にAさんとBさんとCさんが住んで居ます。

凄まじいド田舎の山奥ですのでAさんの家とBさんの家とCさんの家はそれぞれ約1キロ離れています。

ド田舎の山奥で車が無いと何も出来ませんので、AさんとBさんとCさんはそれぞれ自家用車を持ち、自宅の駐車場に車を停めていました。

しかし、BさんとCさんはとても貧乏なので車を維持することが出来ずに売ってしまいました。

そこでBさんとCさんは必要な時にAさんの車を借りて使わせて貰うことになりました。

しかし、BさんとCさんの家はAさんの家と約1キロも離れています。Aさんの家の駐車場に止めてある車に乗る為には1キロの道を徒歩で歩いて行かなければなりません。これはとても不便で大変です。

またAさんも貧乏人でしたので車の維持費に悩まされていました。

そこでAさんとBさんとCさんは3人でお金を出し合って自動運転車を1台購入して維持することにしました。

3人でお金を出し合って共有の車を購入したことで、それぞれが1台ずつ自家用車を持っていた時と比べて車の購入費や維持費の負担は3分の1になりました。

誰も利用していない状態の自動運転車に指示を送ると自動運転で好きな場所に移動させることが出来ます。

基本的にはAさんの家の駐車場に停めてある自動運転車ですが、Bさんが車を利用する時はBさんの家の前に自動運転車を待たせてすぐに乗り込めます、同様にCさんが車を利用する時にはすぐにCさんの家の前に自動運転車を移動させて乗り込めます。

わざわざ車を利用するために1キロも離れたAさんの家まで歩いて行く不便がありません。

車の購入費や維持費は3分の1となり、さらに非常に便利で楽になりました。

カーシェアリングと自動運転車が組み合わさるメリットは絶大

シェアリングエコノミーの普及で流行し始めたカーシェアリングですが、このAさんBさんCさんのたとえ話で分かる様に、カーシェアリングと自動運転車が組み合わさるメリットは凄まじいほどに絶大です。

タクシー運転手とかトラック運転手とかではない普通の一般市民が、実際に所有する車を利用している時間は、せいぜい1日平均1時間とか2時間、多くても3時間とかのレベルです。

「車を所有していても1日24時間のうち20時間以上は全く車が利用されない」という膨大な無駄と非効率が生じている訳です。

その点でカーシェアリングは非常に合理的な車の利用の仕方ですが、所定の場所まで車を借りに行かなければならないことが駅や中心街から1~2キロなどのやや離れた場所に住む方にとっては致命的な不便さでした。

しかし、自動運転技術とカーシェアリングが組み合わさることによって、所定の場所まで車を借りに行くのが不便だという利便性の問題が完全に解決します。

利用の10分ほど前に予約などして自動運転で移動させておけば、家から出発する際には家の玄関の前に車を停めて待たせておくということが可能な訳です。

駅や都心部から遠く離れた家やアパートなどに住む方にとっては、自度運転車によって各段に交通の利便性が向上します。

そしてこの自動運転車のカーシェアリングは、おそらく道路や電線などと同じ公共の社会インフラとして、市民の税金によって導入・維持されることになります。

上のたとえ話では分かりやすく「3人でのカーシェアリング」という説明にしましたが、さらに規模を拡大して市民全体で自動運転車を共有する社会インフラとしてしまえば、運用がさらに効率的だからです。

駅近はメリットどころかデメリットでしかなくなる

今後20年間でこの様に在宅ワークが普及し、高度なAIを登載した自動運転車が公共のインフラとして稼働する社会が実現することによって、駅から遠く離れた場所における移動の利便性が格段に向上し、駅チカのメリットは完全に無くなります。

むしろ人が多くて騒々しい、廃棄ガスなどで空気が汚い、広い土地やスペースが確保出来ない、高層ビルなどで日当たりが悪いなど、むしろ駅チカであることは居住空間としてデメリットでしかなくなるのです。

移動における利点やメリットが完全になくなり居住空間としてのデメリットだけが残ることによって、駅から徒歩5分・400メートル以内の駅チカの物件の方が、駅から遠い物件よりもむしろ価値が低くなる。

ということが当たり前の様となります。

これが20年後の未来の日本の不動産事情です。

20年後に後悔したくなかったら選択肢は賃貸住宅一択

この様に「底堅い需要が見込め相場の下がり難い駅チカのマンションであれば安心」という駅チカ神話は、技術革新によって本格的な激変の時代を迎えるこれからの日本では、完全に過去のものとなる可能性が高いです。

冷静さを失ってマイホームとしてローンで駅近マンションを買い、何1,000万円もの借金を背負った挙句、不動産の資産価値が暴落するという取返しの付かない事態になってしまわない様に、駅チカの賃貸住宅に住んで下さい。

20年後に後悔したくなかったら選択肢は賃貸住宅一択です。

「キャッシュバック賃貸」から賃貸物件を契約すると最低1万円から最大10万円の祝い金が必ず貰えるのでお得です。

祝い金がもらえる賃貸情報サイト「キャッシュバック賃貸」



以上、「駅近のマンションは資産価値が落ちないし将来も安心?20年後には駅近はデメリットしかなくなる!」の記事でした。

転職支援サービスの紹介

転職を成功させたい方の為のお役立ちコンテンツ

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする