現在の日本では子供なしの共働きで賃貸住宅暮らしが経済的なメリットでは最強

現在の日本では子供なしの共働きで賃貸住宅暮らしが経済的なメリットでは最強です。

旅行やショッピングを楽しむなど贅沢をして豊かな消費生活を送りたい方は、子供なしの共働きで賃貸住宅暮らしを目指して下さい。

結婚によって無駄な住居費や光熱費を大幅に削減出来る

結婚のメリットとして挙げられるのは、二人で一緒に住むことによって、無駄な住居費や光熱費を大幅に削減出来るということです。

特に首都圏の場合、月々の家賃代が生活費の中で最大の支出ですが、結婚して二人で一緒に住むことによって、単純にその住居費を半減させることが出来ます。

それぞれが家賃8万円の賃貸マンションやアパートに住んでいた場合、独身時代であれば合計16万円の住居費が掛かっている状態から、二人で一緒の部屋に住むことによって月々の家賃は合計で8万円となり、1人あたりの住居費は4万円までコストカットできます。

住居費を4万円分コストカットすることは、実質的に月給が4万円上がることと同じですので、その経済的なメリットは絶大です。

また、冷暖房費などの光熱費も一緒に生活することによって無駄を削減出来ますので、結婚して一緒に生活することで毎月5万円分以上は経済的なメリットが得られます。

正社員の共働きであれば世帯年収1,000万円も可能

サラリーマンで年収1,000万円を稼ぐのは過酷な競争に勝ち続けた上位3.8%のごく一部のエリートだけですが、特に首都圏の正社員の共働きであれば、世帯年収1,000万円も現実的に十分に可能です。

また、1人のサラリーマンが年収1,000万円を稼いだ場合、約270万円の税金・社会保険料が発生し、手取り年収は約730万円となります。

一方で夫婦共働きで年収500万円ずつを稼いで世帯年収1,000万円となった場合、税金・社会保険料の合計金額は約220万円となり、手取り年収が約780万円と50万円分、毎月4万円以上も自由に使える金額は多くなります。

夫婦ともに正社員の共働きは税制の面から言っても最強なのです。

子供という巨大な金食い虫を作らないメリット

庶民の多くが百姓で農業をしていたかつての日本であれば、子供は農業や家事を行う上で貴重な労働力であり「子供は宝」でしたが、逆に現代の日本では子供は巨大な金食い虫です。

昔の日本であれば、薪割り、釜戸での米炊き、風呂焚き、洗濯板での洗濯、と生活に必要な家事労力が現在とは比較にならないほど大きく、専業主婦が家事を行い、さらに子供たちに家事を手伝わせることによって、それらの膨大な家事労働をこなしていました。

しかし、現在の日本では、炊事も洗濯も掃除も、炊飯器や洗濯機や掃除機、さらには電子レンジや食洗機やルンバと、様々な便利な家電製品が家庭に普及したことによって、かつてに比べて家事においてほとんど労力が必要なくなりました。

その結果、家事労働の補助者としての子供の必要性は無くなり、また専業主婦も家事から解放され、働き続けることが可能となりました。

「子供は宝」と言われたかつてとは違い、功利的な価値観で判断するのであれば、現在の日本では、子供を作ることのメリットはほとんどなくなっているのです。

また、現代の日本では「子供を一人前に育てるためには、塾に通わせて進学校に入学させ、そして良い大学を卒業させることが当たり前」となっていますので、子供を育てるためには膨大な教育費が必要となります。

子どもの教育費、最低限でいくらかかるのか – プレジデントオンライン
http://president.jp/articles/-/12196/

一般的には「子どもにかかる教育費は、1人1000万円以上」というのが定説になっている。教育費の記事では脅し文句といってもいい。しかし、文部科学省の「平成24年度 子供の学習費調査」と日本学生支援機構の「平成24年度 学生生活調査」によると、幼稚園から大学まで全部公立で769万円、全部私立なら2205万円かかる計算になるので、あながちウソというわけでもない。

上記の記事にある様に、1人の子供を幼稚園から大学まで全て私立で育て上げた場合、学校教育費だけで2,000万円以上もの費用が掛かります。

実際にはこの他にも、学習塾の授業料、習い事やお稽古、浪人をした場合は予備校の費用、さらに地方から首都圏の大学に入学した場合は一人暮らしの生活費の援助が必要となりますので、子育てに伴うコストは教育費だけでも膨大な費用が必要となります。

経済的に見れば、現代社会では子供は巨大な金食い虫以外の何物でもないのです。

また、女性の場合は子供の出産に伴い、子育ての為にそれまでに築き上げてきたキャリアを捨てて会社を離職する必要も生じてきますので、子供を産むことによる経済的な損失はさらに甚大なものになります。

結婚しても子供を作らないということのメリットは経済的には非常に大きいのです。

子供がいなければ賃貸住宅でも問題や不自由が生じない

さらに結婚しても子供を作らないメリットとして言えるのが、子供がいなければ賃貸住宅でも不自由が生じないということです。

マンションなどで子供を育てる場合、子供が泣き叫んだり部屋の中を走り回ったりする為に、周囲に非常に気を遣う必要があり、それが多くの日本人が結婚や出産などを機に高額な住宅ローンを組んで一戸建てを購入する理由となっています。

しかし、子供の居ない夫婦の場合、コンパクトな賃貸住宅暮らしでも全く問題や不自由は生じませんので、無理に新築の一戸建てを購入して35年返済の3,000万円の住宅ローンなどという膨大な負債を負う必要もありません。

参考:マイホームの住宅ローンの為に3000万円も借金をするデメリットが大き過ぎる
参考:マイホームを買ってしまえば家賃がかからない?持ち家も住み続けるにはお金がかかります
参考:持ち家は資産という時代遅れの古い価値観。持ち家は資産ではなく「負債」です

上記の記事で説明している様に、現在の日本では、新築の持ち家ば資産価値が下落し続ける、高額の維持費が掛かるなどのデメリットが非常に大きいですので、結婚しても子供を作らず賃貸住宅に住み続けることによって、相対的に非常に大きな経済的メリットを享受することが可能となります。

子供なしの共働きで賃貸住宅暮らしであれば年数回の海外旅行も可能

結婚しても子供なしの共働きで賃貸住宅暮らしであれば、住居費を削減出来、教育費もかからず、住宅ローンもかからず、経済的には非常に豊かな生活が送れますので、夫婦で真面目に働いて稼いでいれば年数回の海外旅行なども十分に可能です。

子供を作ることによって発生する2,000万円の教育費、新築一戸建ての購入で発生する3,000万円の住宅ローン、これらがなくなることによって金銭的には5,000万円以上は余裕が出来ますので、単純に夫婦二人で50万円の旅行費の海外旅行に100回は行ける訳です。

30歳で結婚したとして人生80年、50年間の結婚生活で毎年2回の海外旅行が可能です。

海外好きな方にとっては、満足度の高い非常に豊かな人生を送れるのではないでしょうか。

ブランド物や贅沢が好きな方、旅行やショッピングを楽しむなど贅沢をして豊かな消費生活を送りたい方は、子供なしの共働きで賃貸住宅暮らしを目指して下さい。

以上、「現在の日本では子供なしの共働きで賃貸住宅暮らしが経済的なメリットでは最強」の記事でした。

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