日本株への投資はギャンブルと同じ。堅実な資産運用を望むなら海外投資で外国株を買うべき

今から日本株へ投資することは完全にパチンコなどの賭博やギャンブルと同じです!株式運用で堅実な資産運用を望むなら海外投資や外国株の購入以外の選択肢はありません。

こんな「株はギャンブルと変わらない」などということを言うと、「日本株は賭博やギャンブルと同じ?株はギャンブル何かとは違う!株式投資は立派な資産運用だろ!」と思われる方もいるかもしれません。

確かに株式運用とギャンブルは全く違うという認識は、日本経済が右肩上がりで成長し続けていた昭和の時代までであれば、間違い一つない完全に正しい正論でした。

しかし、日本経済が右肩上がりで成長し続けていた時代は完全に終焉しています。この様な経済停滞の時代においては、残念ながら株式運用はパチンコなどのギャンブルと全く同じ行為なのです。

経済成長に伴い平均株価が上昇し続けていた昭和の日本

以下は、戦後の日本のGDP(国内総生産)のグラフです。

1955年(昭和30年)からのGDPをふりかえる – ある経営コンサルタントのブログ
http://aruconsultant.cocolog-nifty.com/blog/2014/02/195530gdp-6d18.html

日本経済の今後の動向については、不透明な要素が多く、よく分からない状態です。いっそのこと、戦後の高度成長期に入った頃からの日本のGDPの推移をチャートで見て考えるのも一考であると考え、チャートを作成しました。(2012年度換算値を内閣府の国民経済計算から換算)

上のグラフを見れば、日本経済は戦後長らく40年間以上も右肩上がりで上昇し続けていたことが分かるかと思います。1990年代の経済的なピークに至るまでは、途中で1970年代前半のオイルショックなどの小さな停滞や下落はありましたが、長期的に見れば右肩上がりでの圧倒的な成長経済です。

そして当然ですが、企業の株価はその企業の売上や利益の上に成り立ち、そして株式市場というのは実態経済の上に成り立っているものです。

ですので、バブルや恐慌などの一時的な相場のトレンドの波による高騰や下落はあったとしても、長期的に見ればその国の株式市場の平均株価はその国の経済規模を表すGDPと絶対的な相関関係にあることは自明です。

長期間においてGDPが上昇し続ければ長期的に見ればそれに伴い平均株価も確実に上昇し続けますし、逆に長期的にGDPが停滞し続けているのに平均株価だけが長期的に上昇し続けるということは論理的に100%あり得ません。

戦後の日本のGDPは40年間以上も長期的に右肩上がりで上昇し続けましたので、当然、平均株価も長期的に右肩上がりで上昇を続けました。

この様な戦後の経済成長期の日本では、「株式投資はセオリーを守り的確に運用すれば確実に資産を増やせる堅実な資産運用方法」というのは全く間違いない正論でした。

しかし、日本の右肩上がりの成長の時代はすでに完全に終わりを告げているのです。

完全な長期停滞に突入している1990年代以降の日本経済

戦後の経済成長期において右肩上がりの成長を続けていた日本経済。しかしその日本経済は1990年代以降は完全な長期停滞に突入しています。

以下は1980年から2017年までの日本の名目GDPの推移ですが、1990年代以降の日本経済は完全なる長期停滞に突入し、2017年現在も20年前の1990年代半ばと全く同水準のGDPに止まっています。

日本の名目GDPの推移(1980~2017年) – 世界経済のネタ帳

リーマンショックなどの一時的な不況や、アベノミクスという一時的なカンフル剤による好況という波はありますが、10年~20年という長期スパンで推移を見れば完全な長期停滞状態であり、スラムダンクの安西先生もびっくりの成長しなさぶりです。

そして一方で、以下は1970年代から2010年代半ばまでの日経平均株価の推移です。

【株初心者入門】日経平均株価とTOPIXを大解剖、初心者も納得の解説 – ZUU online
https://zuuonline.com/archives/68954

こちらも2000年代前半までのITバブルやその後のリーマンショック、そして2010年代からのアベノミクスなどによる上下の変動はありますが、2015年の時点で20年前の1995年とほとんど同じ水準の株価です。

10年~20年という長期スパンでチャートを見れば、スラムダンクの安西先生もびっくりの成長しなさぶりなのです。

アベノミクスは一時的なカンフル剤。2021年以降も長く続くことはあり得ない

ここ数年間の市場動向では日本の株価は上昇し続けています。しかしこの株価の上昇はアベノミクスというカンフル剤による一時的なトレンドであり、2021年以降も長期的に続くことは論理的に考えてあり得ません。

本来的に株価は実体経済を反映したものである以上、GDPの長期的な右肩上がりの成長という実態経済の裏付けがなければ、株価だけが上昇し続けるというのは論理的に考えて絶対にあり得ないのです。

そして2021年以降の日本は、世界がかつて経験したことのない超高齢化と本格化する人口減少、そして東京五輪バブルの終了という立て続けの大きな逆風に晒されます。

これらの逆風を覆して日本が順調に経済成長を続ける、そしてその実体経済に支えられて株価が長期的に上昇し続けるというのは、非常に予想しがたい未来です。

日本経済は停滞、もしくは人口減少により徐々に縮小し、それに伴い株価も長期的に停滞、もしくはその時価を漸減していく。これが最も妥当な日本市場の将来予測です。

もちろん、この様な逆風の状況でも、投資の達人であれば日本株によって長期的に収益を上げ続けることは十分可能でしょう。

しかしその様なケースは決して一般的に考えてはいけません。

逆風の吹き荒れる市場でも荒野の中からダイヤの原石を見つけ出し、長期的に稼ぎ続ける投資の達人はごく一握りです。

長期的に日本経済と平均株価が停滞し続ける中で、特別な才能のない凡人が普通に日本株の運用を行っても、株式運用で儲けることは出来ません。

右肩上がりの国の株式市場に投資すれば誰でも儲けられる

長期的に日本経済が停滞し続ける中で日本株を買っても、一部の投資の達人以外は株式運用で儲けることは難しい。

しかしそれを逆から見れば、長期的に経済が右肩上がりの国の株式市場に投資すれば、誰でも比較的簡単に儲けられるということです。

大多数の特別な才能のない平凡な人間が採用すべきは、絶対にこちらの方法であることは明らかです。

以下は2005年に発表されたゴールドマン・サックスによる2045年までの主要国のGDPの将来予測です。

日本の経済成長は見込めない? – 『見直し屋七兵衛』の世界に通用する商品
http://blog.livedoor.jp/jungledog/archives/610778.html

世界的な投資銀行であった≪ゴールドマン・サックスの主要国のGDP(国内総生産)=経済力の将来予測≫です。

やや古い2005年の予測であり、当時は金融危機が想定されていませんでしたが、金融危機があっても、中国やインドは、この予測を超えるGDPの伸びを予測する専門家は多いです。

予測によれば、2016年に中国が日本を追い越し、2032年にインドが日本を追い越すとのことです。2042年には、中国が米国を超える予測です。

この予測を遥かに超える中国とインドの成長ぶりです。

『日本の経済成長は、ほとんど横ばい』と予測されているこのグラフを見て、皆様はどのように感じますか。

この2005年のゴールドマン・サックスの予測によれば、中国のGDPが日本のGDPを追い越すのは2016年とされていましたが、実際には中国の成長と日本の停滞はゴールドマン・サックスの予想以上であり、2010年には中国のGDPは日本を超えました。

中国GDP、世界2位確実に 日本、42年ぶり転落 – 2011/1/20付 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1905R_Q1A120C1000000/

中国国家統計局は20日、2010年の国内総生産(GDP)が実質で前年比10.3%増えたと発表した。年間の成長率が2桁になったのは07年以来、3年ぶり。公共投資や輸出がけん引し、世界的な金融危機の後遺症から抜け出せない日米欧とは対照的な高成長を実現した。名目GDPが日本を抜いたのは確実で、日本は42年間にわたり保ってきた世界第2位の経済大国の地位を中国に譲る。

さらにコールドマン・サックスの予想ではインドのGDPが日本を追い抜くのは2032年とされていましたが、実際のインドの経済成長は予測を上回り、2017年時点の最新の予測では、2028年までにはインドは日本を抜いて世界第3位の経済大国となる見通しです。

「インドが世界3位の経済大国、日本は5位に転落へ」--2028年までに – ZUU online
https://zuuonline.com/archives/173189

「2028年までにインドが日本とドイツを追い抜き、世界3位の経済大国になる」との見解をHSBCが示した。

2016年度のインドのGDP(国内総生産)は2.3兆ドル。規模では世界5位だ。しかし2028年には現在3位の日本(4.9兆ドル/グローバルノート調査 )が5兆ドル、4位のドイツ(3.4兆ドル)が6兆ドルに留まるのに対し、インドは7兆ドルに達すると予想されている。

HSBCの予想通りインドが日本とドイツを追い抜き、ほかの国のGDPがそれを上回ることがなければ、日本は5位に転落することになる。

日本経済はずっと停滞を続けている一方、インドや中国などは長期的に右肩上がりで経済を発展させている。

これは統計データから一目瞭然です。

そして、バブルや不況などの数年単位での一時的な好況や不況はありますが、長期的なスパンで動向を見れば株価は実態経済と非常に強い相関関係にあります。

長GDPや経済規模が右肩上がりの国の株価は、同様に長期的に右肩上がりで上昇していく。

これも株式は企業の営利活動の上に成り立つという本質を考えれば絶対的な真理です。

ですのでシンプルに考えて、停滞が確実な日本企業の株を購入するよりも、右肩上がり市場の株を買った方が遥かに確実に、そして大きく儲けられる可能性が高いのです。

以下は日本とアメリカの1989年から2018年までの過去30年間の平均株価の推移を比較したグラフです。(青色が米国株の水準、赤色が日本株の水準)


出典:マネックス証券

30年間全く上昇していない日本株と、30年間で6倍に価値が膨れ上がったアメリカ株

日本株を普通に長期運用していても資産額は横ばいですが、アメリカ株を普通に長期運用をしていれば資産が6倍に膨れ上がったことになります。

日本の様に20年の長期スパンで完全に停滞している市場で確実に勝ち続けることが出来るのは一部のやり手の投資家だけです。

しかし、右肩上がりで発展している成長市場であれば、余程の下手な手を打たなければ誰でも簡単に長期的に投資で勝つことが可能なのです。

外国株の運用は非常にハードルが高いという難点がある

この様に長期的に運用すれば素人でも利益を上げやすく、日本株と比較して圧倒的に収益性と確実性の見込める海外投資や外国株などの運用。

しかし、海外投資や外国株の運用で手数料を抑えて十分な利益を上げる為には、FirstradeSogoTradeなどの海外証券口座の開設が必要です。

それぞれのリンク先を見れば分かる様に、海外証券口座のサイトは全てが英語だらけで英語の得意でない日本人にはワケワカメ状態です。

海外口座の開設には英語での文書のやり取りや資料の提出などが必須であるため、語学のそれほど得意ではない一般の方にとっては運用開始の為のハードルが非常に高いことが最大の難点となります。

海外投資や外国株の運用の運用にはこの様な敷居の高さがあるため、長期的な海外投資のメリットを知りつつも、なかなか本格的な海外投資に踏み切れないというトレーダーの方も非常に多いのが現状なのです。

一般人はどうやって資産運用すればいいのか?

ここまでの内容をまとめますと

  • 長期的に見ると日本株の運用では、ごく一部の相場眼の高いトレーダーでないと生き残れない(並のトレーダーには難しい)
  • かと言って海外株を購入するのは、海外口座を開設するなど非常に面倒(一般の方にはかなりハードルが高い)

という八方塞がりの状態で、「では一般人はどうやって資産運用すればいいのか?」とお悩みになってしまうかもしれません。

そこで資産運用の方法としておすすめしたいのが、世界中の国々への国際分散投資を行い、平均10%の高利回りを得られる「クラウドクレジット」です。

ローンの国際分散投資「クラウドクレジット」【公式サイト】



平均利回り10%の国際分散投資「クラウドクレジット」

平均10%の高利回りの海外投資という説明を聞くと「詐欺じゃないか」「なんだか怪しい」「本当にそんな上手い話があるのか」「リスクが高そう」と警戒される方が多いと思います。

「クラウドクレジット」は伊藤忠商事が資本提携しているサービスですので、少なくとも突然資金を持ち逃げしてバックレたりとか詐欺行為を働く様な怪しい会社ではありません。以下の伊藤忠商事株式会社の公式HPに掲載されたプレスリリースをご覧下さい。

クラウドクレジットに資本参加しソーシャルレンディング事業に参入 – 伊藤忠商事株式会社プレスリリース
https://www.itochu.co.jp/ja/news/press/2015/1503021.html

クラウドクレジットが平均10%の圧倒的な高利回りを実現している理由は、「ソーシャルレンディング」という効率的で低コストの融資仲介方式を導入しているからです。

「ソーシャルレンディング」とは一体何なのか?

「ソーシャルレンディング」とは、インターネット上で個人や企業に対する融資(ローン)への投資を行う金融サービスです。

ソーシャルレンディング – Wikipedia

ソーシャルレンディング(Peer-to-peer lending、Social Lending)とは『ネット上でお金を借りたい人、企業』(ボロワー)と『ネット上でお金を貸したい人、企業』(レンダー)を結びつける融資仲介サービスである。類似のサービスに、投資型クラウドファンディングがある。貸金業法の金銭消費貸借契約を伴うものや株式投資型などの形態がある。

クラウドクレジットの場合は、

  • ペルー小口債務者支援プロジェクト
  • 欧州3か国個人向けローンファンド(ハイイールド型)
  • 欧州3か国個人向けローンファンド(ローンファンド型)
  • 欧州3か国個人向けローンファンド(リスク低減型)
  • イタリア個人向けローンファンド
  • 北欧州個人向けローンファンド
  • 東欧州金融事業向けローンファンド
  • バルト三国自動車ローンファンド
  • マイクロローン事業者ファンド
  • ジョージマイクロローン事業者ファンド
  • リトアニア個人向けローンファンド
  • カメルーン中小企業支援プロジェクト

など欧州・アフリカ・南米と世界各国の融資事業がソーシャルレンディングでの投資対象とされています。

経済成長の停滞した現在の日本とは異なり、アフリカや南米の発展途上国は物価上昇やインフレ、経済の拡大が急速に進行し続けている最中ですので、平均利回10%のハイリターンの運用が可能なのです。

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しかし、非常にハイリターンの投資である反面、配当金の遅延なども頻繁にあり、過去16回のファンド募集で「-1.0%」と「-3.3%」の2回の元本割れが発生しています。

ただし、完全な貸し倒れ、20%以上の大幅な元本割れは1回も発生していないのでご安心ください(2018年6月現在)。

また、投資先の地域や投資時期などをズラして分散投資を行うことで、たとえ一部で元本割れを起こしたとしても全体ではほぼ確実に10%前後のリターンを得ることが可能であることが、クラウドクレジットの最大の利点です。

元本がたった1万円で始められるので初心者向け

投資というと「まとまった金額の元本が必要になる」というイメージですが、クラウドクレジットは投資方法としては非常にハードルが低く、たった1万円の少額からの運用が可能です。

この様に分散投資をすることで誰でもほぼ確実に十分な利益を得ることが出来ること、さらに1万円の少額からの運用が可能であることから、クラウドクレジットは特に投資や資産運用の初心者の方に最適な投資サービスと言えます。

クラウドクレジットでの資産運用をご検討の方は、以下の公式サイトからお申込下さい。投資先を分散させることで非常に確実性が高い国際投資ですが、慎重を期して損失のリスクを避ける為、慣れるまでは、まずは最小金額の1万円からの運用をおすすめします。

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クラウドクレジットの注意点は為替リスクの存在

この様に、分散投資で損失リスクを抑えながら非常に確実性の高い資産運用で10%の高利回りが得られるクラウドクレジットですが注意点も存在します。

それは、海外投資であるため円やドルなどの為替変動の影響を受ける「為替リスク」が存在するということです。

円相場が暴落した様なケースでは利益が大きくなるので問題ありませんが、逆に円が暴騰するなどの為替変動があった場合、債権回収時や送金時に利幅の減少に繋がる可能性もあります。

為替リスクを避けたい場合は為替ヘッジ付ファンドを

為替リスクを避けたい場合は、為替ヘッジ付きのファンドの選択をご検討ください。

クラウドクレジットには、同じファンドでも為替ヘッジ付きと為替ヘッジなしの2種類の投資案件が用意されていることがあります。

  • ヘッジ付き:利回りは低くなるが、為替リスクを抑制できる
  • ヘッジなし:為替リスクを取ることになるが、期待利回りは低くならない。また、為替変動により利回りが大きくあがることもある

クラウドクレジットではヘッジ付きの案件に投資することで為替リスクの抑制が可能です。

以上、「日本株への投資はギャンブルと同じ。堅実な資産運用を望むなら海外投資で外国株を買うべき」の記事でした。

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