新卒の理系学生には家電メーカーや電機メーカーへの就職が非常にオススメな理由

これから大学を卒業して社会に出る新卒の理系学生の就職先としては、敢えて家電メーカーや電機メーカーへの就職が非常にオススメです。

もしも私が就職を控える理系の学生であったら、絶対に家電メーカーか電機メーカーへの入社を狙って就職活動を行います。

何故敢えてこのタイミングで将来性も未来も見通しも暗いと言われる家電メーカーや電機メーカーへの就職を狙うのがオススメなのか、それは現在の日本の家電メーカーや電機メーカーは、その実態から比べて非常に過小評価されている状況だからです。

ちなみにこれからの時代は若い公務員の将来と未来はガチで絶望的ですので、公務員という進路だけは絶対にオススメしません。

参考:行政職・事務職の公務員はAI導入が進む現代ではフリーターより将来が不安定です!

大手家電メーカーに就職するなら今が最大のチャンス!

新卒での大手家電メーカーや大手電機メーカーへの就職を狙うなら今のタイミングが空前絶後の最大のチャンスです。

何故なら近年の日本の家電メーカーや電機メーカーは、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業によるシャープ買収などの暗い話題やニュースばかりであるため多くの学生達が就職を敬遠し、家電メーカーや電機メーカーの就職人気が暴落しているからです。

2016/8/12 鴻海、払い込み完了 シャープ買収 – 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ12H71_S6A810C1MM0000/

台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業が12日、シャープの買収に向けて増資の資金を払い込んだことが明らかになった。これを受け、シャープの高橋興三社長は同日付で退任し、近く鴻海の戴正呉副総裁が新社長に就任する。シャープは同日午後に出資が完了したと正式に発表する見込み。

鴻海は4月、シャープに計3888億円を出資し、議決権のある株式の66%を取得するとの契約を交わした。

現在はこの様な体たらくを晒す日本の家電メーカーや電機メーカーですが、かつては大手の家電メーカーや電機メーカーと言えばガチでトヨタ自動車よりも高く評価をされていました。

10年前の日本では大手の家電メーカーや電機メーカーは一般の就活生には手の届かない高嶺の花だった

2017年現在からつい10年くらい前の日本では、圧倒的な就職人気を集める大手の家電メーカーや電機メーカーは一般の就活生には到底手の届かない高嶺の花的な存在でした。

2009年度に発表された大学生就職人気企業ランキングでは、理系学生の就職人気ランキングであのトヨタ自動車をも上回り上位に君臨していた憧れの人気企業がありました。当時、液晶分野の好調によって躍進していたシャープとパナソニックです。

2009年度大学生就職人気企業ランキング調査結果発表 – マイナビ
https://saponet.mynavi.jp/wp/wp-content/uploads/2016/11/kigyourank_2010.pdf

■理系総合ランキング:上位10社

順位 企業名 得票
1 ソニー 503
2 パナソニック 460
3 資生堂 422
4 サントリー 356
5 味の素 352
6 シャープ 343
7 トヨタ自動車 330
8 旭化成グループ 289
9 キヤノン 279
10 カゴメ 276

当時のパナソニックやシャープはトヨタ自動車よりも就職人気を集め、本当に極一部の非常に優秀な学生しか入社を許されない超人気企業だったのです。

しかし、その後この二社は地獄のどん底に叩き落されます。

液晶分野の売上低迷によって巨額の赤字を抱えたパナソニックとシャープ

パナソニックとシャープは、低価格製品を供給する中国や韓国などのライバル企業の本格的な市場参入により、液晶分野の急激な売上低迷と業績悪化に直面し、年間数1,000億円もの巨額の赤字を垂れ流す深刻な経営危機に陥ります。

パナソニック最終赤字7800億円、過去最大 12年3月期 4~12月期は3338億円赤字 – 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXNASFL030CB_T00C12A2000000/

パナソニックが3日発表した2011年4~12月期の連結決算(米国会計基準)は、最終損益が3338億円の赤字(前年同期は1147億円の黒字)だった。薄型テレビや携帯電話の販売不振に加え、円高も重荷となった。薄型テレビや半導体の構造改革費用3470億円を計上した。

売上高は10%減の5兆9653億円、営業利益は85%減の395億円となった。デジタルAVCネットワーク事業は薄型テレビや携帯電話が低迷し、営業損益が327億円の赤字(前年同期は1012億円の黒字)に悪化した。タイ洪水の影響で売上高が800億円、営業利益が330億円減少した。

12年3月期の連結最終損益は7800億円の赤字(前期は740億円の黒字)になる見通し。従来の4200億円の赤字から赤字額が拡大し、過去最大となる。事業構造改革費は完全子会社化した三洋電機の「のれん代」減損を含む2500億円を追加計上し、合計7640億円に増える。

シャープ、2011年度通期連結決算は3,760億円の赤字 – AV Watch
http://av.watch.impress.co.jp/docs/news/530005.html

シャープは2011年度通期連結決算を発表した。連結売上高が前年度比18.7%減の2兆4,558億円、営業利益はマイナス375億5,200万円(前年度比1,164億円減)、経常利益はマイナス654億3,700万円(同1,245億円減)、純利益はマイナス3,760億円(同3,954億円減)と大幅な赤字を計上した。

同社は第3四半期決算発表時に’11年度業績を下方修正し、純利益はマイナス2,900億円としていた。その後、経営陣の交代や、鴻海精密工業(ホンハイ)との資本提携などの施策を打ち出しており、事業構造改革費用などが追加されている。’11年度の特別損失として、大型液晶操業損失が258億円のほか、構造改革費用1,171億円(IGZOパネル生産転換のために377億円、大型液晶の経営体制改善で681億円)など、合計1,547億円を計上している。

この様に、一時はトヨタよりも高い評価と就職人気を得ていた大手総合家電メーカーのパナソニックとシャープは莫大な金額の赤字を垂れ流し、地獄のどん底へと叩き落されます。

地の底に落ちたパナソニックとシャープの就職人気

そしてこの様な巨額赤字による深刻な経営不振のマイナスイメージを負った結果、かつてはトヨタをも上回っていたパナソニックとシャープの就職人気は、2017年現在では地の底に落ちています。

以下は東洋経済新報社による2018年卒の理系学生の就職人気ランキングです。

理系学生「就職人気」トップ100社ランキング – 東洋経済オンライン
http://toyokeizai.net/articles/-/168990?page=3

3月から本格化した就職活動もはや2カ月がたった。東洋経済オンラインでは、就活中の学生を対象に「就職ブランドランキング調査」を発表しているが、今回は理系学生に人気のある上位100社を発表する。ランキングは文化放送キャリアパートナーズ就職情報研究所の調査を基に作成した。

調査対象者は同社の就職サイト「ブンナビ!」に登録する、2018年春入社希望の大学生や大学院生だ。この調査は就活期間の前半と後半に行っており、今回は就活前半の調査結果の中から理系学生が入社したい100社を掲載する。

売り手市場の中でも、理系学生はさらに引く手あまただが、彼らはどんな企業に入社したがっているのだろうか。

家電メーカーでは辛うじて三菱電機が36位、日立製作所が37位。10年前にはトヨタを大きく上回る圧倒的な就職人気を得ていたパナソニックが46位。シャープや東芝は100位内にすら姿も形もありません。

この様に家電製品の売上不振などによって家電メーカーの就職人気は低迷傾向にあり、特にかつてはトヨタを上回る人気を得ていたパナソニックとシャープは、当時と比べると信じられない様な地の底の低評価に暴落している状況がはっきりと見てとれます。

近年の圧倒的な売り手市場の就職戦線に加え、家電メーカーの就職人気が暴落していることで、かつては理系の学生にとって遠い遠い高嶺の花であった大手家電メーカーへの入社を狙う方にとっては、またとない大チャンスとなっています。

日本の家電メーカーや電機メーカーの技術力が落ちている訳では決してない

しかし、この様に売上や就職人気の面で低迷著しい日本の家電産業ですが、留意しておきたいのは日本の家電メーカーや電機メーカーの技術力自体が落ちている訳では決してないということです。

売上低迷などの表面的な数字だけを見て「何を寝ぼけたことを言ってるんだ。中国や韓国に追い付かれて日本は技術的な優位性を失ったから売上低迷してるんだろ」と思ってしまう方もいると思いますが、それは完全なる間違いです。

そもそも日本の家電メーカーの売上が低迷している最大要因は需要(内需)の縮小にあり、決して技術力に負けて販売数や売上が低迷している訳ではないのです。

この本質を見誤ってはいけません。

本当に日本の家電メーカーの技術力が完全に他国に追いつかれているのであれば、鴻海(ホンハイ)は日本円換算で4,000億円近くの莫大な資金を投じて潰れかけのシャープを買収したりなどしません。

ビジネスは遊びでも慈善事業でもありません。

鴻海(ホンハイ)はビジネス的観点でのシビアな査定の結果、シャープには4,000億円に値する技術力と価値があると考えてシャープを買収したのです。

本当に技術力の面で日本に完全に追いついているのであれば、わざわざ4,000億円もの巨額の資金を投じて潰れかけのシャープを買収する様な大金の無駄遣いはしません。

現在の日本の家電産業は物が売れないタイミングにある

日本の家電メーカーの現状を考える上で考慮しなければいけないのは、現在の日本の家電産業はちょうど物がほとんど売れないタイミングにあるということです。

かつて物不足の戦後の時代において、テレビ・洗濯機・冷蔵庫などが電化製品の「三種の神器」と言われていた頃の日本は、物を作れば作った分だけ簡単に売れる状態でした。

物不足で家電が各家庭に普及していなかったので、製品を製造すればした分だけその製品を持たない消費者が購入してくれたのです。

しかし、その様な時代は完全に終焉を迎えました。

現在の日本では各家庭に炊飯器・テレビ・洗濯機・冷蔵庫など一通りの家電製品が揃っているため、いくらメーカが優れた技術力で新製品を開発しようが、そもそも消費者の立場からすればわざわざ新しく家電製品を買う必要がないのです。

このことこそが現在日本において家電製品の消費が停滞している理由であり、家電メーカーの業績が低迷している最大の理由です。

確かに、先進国である日本とは異なりアフリカや東南アジアなどの発展途上国では現在でも家電製品が完全には普及していませんが、彼らは貧乏ですので日本のメーカーが製造した製品ではなく多少技術や品質が劣っていてもアジア製の安い製品を買います。

このため今の日本の家電産業では「どれだけ技術力や品質が優れていようが製品が売れない」という状況が生じていると言えます。

逆に言えば、現在のちょうどどん底のタイミングを抜ければ、国産家電メーカーの大逆襲が始まる可能性が高いのです。

「何でそんなにノー天気で楽観的なんだ。日本の家電需要なんてこれから人口減少と景気低迷で今よりも下がり続けて行くだけだろ」と思われる方が多いでしょうが、その予測と見通しは間違いです。

今後10年内に家電業界にかつてない程の大革新が起こり、新しいタイプの家電が爆発的に購入される家電特需・家電バブルの時代を迎えます。

その理由が近年急激な進化を遂げているAI(人工知能)技術とIoT(Internet of Things)の家電への導入です。

AI技術とIoTの導入により新たな家電需要が開拓される

近年急激な進化を遂げているAI(人工知能)技術とIoT(Internet of Things)の導入によって新たな家電需要が開拓される。

これは多くの専門家や有識者によって予測されている近未来です。

一応、AI(人工知能)技術とIoT(Internet of Things)についての解説を参照します。

AIとは – IT用語辞典 Weblio辞書
https://www.weblio.jp/content/AI?edc=BINIT

AIとは、人間の知的営みをコンピュータに行わせるための技術のこと、または人間の知的営みを行うことができるコンピュータプログラムのことである。一般に「人工知能」と和訳される。

コンピュータがAIと呼ばれるには、人間が用いる自然言語を理解したり、論理的な推論を行うことができたり、経験から学習して応用することができたり、といった知的で発展的な作業をこなすことが要求される。

IoT(Internet of Things)とは – コトバンク
https://kotobank.jp/word/IoT-189714

建物、電化製品、自動車、医療機器など、パソコンやサーバーといったコンピューター以外の多種多様な「モノ」がインターネットに接続され、相互に情報をやり取りすること。「Internet of Things」の略で、「モノのインターネット」と呼ばれることもある。

例えば家庭においては、テレビや冷蔵庫、エアコンなどの電化製品が外出先からコントロールできることなどを指す。他にも、電力メーターがインターネットに接続されれば、電力使用量の収集が自動化され、電力会社は、それら使用量に基づいた発送電コントロールが可能にもなる。

医療現場においては、病院や自宅にある医療機器がインターネットで接続されることで、患者の情報をセンサーで共有できることなどを指す。在宅介護中の患者の情報を自宅から病院に送信することや、異なる病院間で様々な専門医が患者の情報を共有することもできる。このため、在宅医療や遠隔医療が可能となる。

自動車においては、車に搭載されたセンサーや、道路に設置されたカメラなどがインターネットと接続されることで、車同士の情報交換が行えることなどを指す。渋滞などの道路情報の他に、道路の先の障害物情報や天候情報など、運転に関する様々な情報を知ることができる。

米国調査会社のガートナー社は、「2020年には300億個の多種多様なモノがインターネットにつながり、IoTによる経済価値は、1兆9000億ドルに及ぶ」と予測しており、様々な企業や業種において、IoTによる生産性や品質の向上が期待されている。しかし、セキュリティーの確保や、標準化、異なる機器間の相互接続や、大量のデータによるネットワークの負荷軽減などといった、各種の課題も残っている。

まあ、私は専門家ではないので(そもそも大学の学部も文系でしたし)、AIだとかIoTだとか言われても、これらが電化製品や家電に導入される技術革新が一体意味しているかは具体的にはさっぱり分かりません。

「おい、何も分からないのにずっと語ってたのか!」という鋭いツッコミの声が聞こえますが、待って下さい。

確かに私自身は文系出身で今後の進化した家電製品や電化製品の未来についてはさっぱり分かりませんが、実際に現場で働いている先進的な技術者や商品開発者などの就職動向や転職動向のデータや情報を追っています。

そしてその動向を見ると、実は実際に最先端の現場で働く玄人である技術者の間では、意外にも家電メーカーは秘かに将来性を見込まれ転職先として非常に高い人気を集めているのです。

最先端の技術者たちは家電産業に高い将来性を見込んでいる

ニュースでしか世の中の流れを判断できない学生達からはすっかり不人気な就職先となった家電メーカーですが、実際に最先端の現場で働く理系の技術者達は、家電産業や家電メーカーでの仕事に高い将来性とポテンシャルを見込んでいます。

世間ではオワコン扱いされているパナソニックですが、最先端の現場を知る技術者達の間では秘かに8位の人気を誇る転職先なのです。

ソニーとパナソニックが「転職人気ランキング」でトップ10入り! 就活生にワースト人気な電機メーカーなのに、なぜ? – キャリコネニュース
https://news.careerconnection.jp/?p=23651

2017年卒の就活生を対象としたアンケートによると、今年度の就職環境で「人気が上がると思う業界」は、都市銀行が1位に輝いた。逆に「人気が下がると思う業界」は、電気機器メーカーが1位となったという(文化放送キャリアパートナーズ調べ)。

特に電機機器メーカーは、「人気が下がる」と答えた就活生が22.2%にのぼり、2位の「地銀・信金」の9.5%を大きく引き離してダントツのワーストだ。学生なりに情報を集めて考えたようだが、職場の選び方として果たして正しいのだろうか。

そこで社会人経験の豊富な先輩たち(22~39歳のホワイトカラー系職種の男女正社員約5000人)を対象に調査した「DODA転職人気企業ランキング2015」と照らし合わせながら、この結果を検証してみたい。

■若者は「最近のニュース」でイメージを判断しがち

電機機器メーカーを「人気が下がる」とした就活生は、以下のように分析している。

「日系の電気機器メーカーの不振や不祥事がマスコミで連日取り沙汰されており、 業界の勢いのなさが印象づけられているため」(東京大学・文系・女性)
「大手企業が経営不振であるため」(明治大学・理系・男性)

東芝の不正会計問題やホンハイのシャープ買収など、最近の経済ニュースの影響を少なからず受けているようだ。他の大手電機メーカーでも数年前から大規模リストラが続いており、好ましいネタがなかったのも事実ではある。

しかし就職先にふさわしい会社を探すためには、現在の姿やイメージだけでは判断できない。5年後、10年後の将来性を見越す必要があり、それを見極めるためには直近の目立つニュースだけで判断するのは心もとない。

戦後に就職人気が高かった繊維や石炭、鉄鋼、造船業界の中には、事業環境の変化で姿を消した会社もある。逆に80年代に贈賄事件を起こして経営危機に陥ったものの、復活を果たして2014年に東証1部上場にこぎつけたリクルートのような復活劇もある。

■中途採用求人には世界トップレベルの仕事がズラリ

就活生の評価とは異なり、就職希望者の人気ランキングでは大手電気機器メーカーの名前が上位に見られる。調査時期がややずれるものの、社会人の就職先選びの視点が異なっていることは明らかに見て取れる。

「DODA転職人気企業ランキング2015」では、ソニーとパナソニックがトップ10入り。ソニーは、トヨタ自動車とグーグルに次ぐ堂々の第3位に輝いた。パナソニックも8位に食い込み、日立製作所は前年の29位から17位に順位を上げた。数社のイメージだけで業界全体を見切ると、個々の会社のポテンシャルを見落とすことになる。

「いまどきソニーやパナ?」と思う人もいるかもしれないが、個別の中途採用求人を見てみると考えが変わるかもしれない。そこには「世界トップレベルのシェアを誇るデバイスの設計・開発」や「ビッグデータ分析や機械学習の開発」といった最先端技術に関われる仕事がズラリと並んでいる。

エンジニア以外にも財務や人事など会社を支える管理部門を含め、レベルの高い人材が求められている。組織の課題を解決するために、マネジメント面でのイノベーションも必要なのだろう。高い給与や快適な職場環境も魅力的。ある程度の社会人経験を積んだ後、新たなキャリアを目指す上で、大手電機メーカーは引き続き十分な転職先候補となりそうだ。

つまり多くの学生達や若者は、最近のニュースから「家電メーカーはもう駄目」「パナソニックはオワコン」というイメージで見て就職先を決めていますが、最先端の現場で働き次の時代を見据える技術者達は、現場を知らない学生達とは全く違う視点で物事を見ているということです。

文系出身で何も知らない私が「これからの時代は家電メーカーが狙い目だ!」と言っているだけでは、理系の学生達からすれば「何をめちゃくちゃ言ってるんだこの人は」という感じでしょう。

確かに既存の商品開発の延長で考えれば、日本の家電メーカーはほとんど将来性も成長性もない就職先です。

そして、家電メーカーや電機メーカーの中でその様な既存の古い部門に属しているメーカー社員の方は、その多くが「このまま働いていても将来性の展望が見えない」と退社や転職を検討しています。

参考:「電機メーカーには将来性がないのでパナソニックを辞めたい」という転職希望者が増えている

これも旧来の古い部門における家電産業という現実の一端です。

しかし、実際に先端の現場で働く技術者達の動向からは、AI技術とIoTの本格的な導入と技術革新を目前に控えた家電産業・家電メーカーの将来性や成長性への高い期待感が秘かに伺い知れる訳です。

若者が勝ち組になる方法は時代の気分に流されないこと

若者が勝ち組になる方法は、安易に時代の気分に流されないことです。

中年や老人であればキャリアや寿命もそれほど長くありませんので、積極的に今という時代の流れや流行に乗るべきでしょう。

しかし、学生や若者の人生とキャリアはとても長いです。

これから就職を控える20歳前後の若者であれば、平均寿命と定年退職の年齢から計算して、あと40年は働き続け60年は生きる訳です。

そして現在の日本はかつての昭和時代とは異なり大激変の時代にあります。社会の変化は勢いが衰えるどころかさらに加速し続けています。

現在では当たり前と考えられている常識や流行などは、20歳の若者が中年になる頃には180度変わっている可能性が高いです。

参考:今の世間で見下されている存在が10年後の未来では羨望と憧れの対象となり得る

安易に時代の気分に流されて「手堅いから」「将来安泰だから」「安定しているから」と公務員などになった若者や学生はどうなるか、AI(人工知能)の行政事務への導入によって彼らは露頭に迷うことになります。

参考:マイナンバー制度導入は行政事務へのAI導入と公務員大リストラ時代の布石

将来の長い若者ほど時代の雰囲気や世間の風潮に流されてはいけないのです。

逆に言えば、「家電メーカーはオワコン」という世間の雰囲気に逆らって敢えて家電メーカーを就職先に選ぶ新卒の理系学生は、将来成功する可能性が高いでしょう。

以上、「新卒の理系学生には家電メーカーや電機メーカーへの就職が非常にオススメな理由」の記事でした。

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