我々はトヨタ自動車という大量殺人企業をいつまで許すのか?そしてトヨタへの提言

※この記事の主旨はトヨタに対する前向きな提言です。意見に対する反論などは記事の最後までお読み頂いた上で行ってください。

トヨタ自動車は人殺しで儲けている殺人企業です。

交通事故死、世界で125万人 WHO13年調べ – 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXLASDG19H91_Z11C15A0000000/

2015/10/19付

【ジュネーブ=共同】世界保健機関(WHO)は19日、2013年の世界の交通事故による死者が約125万人だったとの統計を発表した。前回調査した10年(124万人)とほぼ横ばいだが、WHOは「安全対策を取ることで死者を着実に減らせる」として、各国に一層の行動を促した。

13年の人口10万人当たりの交通事故死者数は世界全体で17.5人となった。日本は4.7人。地域別で最も多かったのはアフリカの26.6人で、最も少なかったのは欧州の9.3人だった。

上のソースにある様に全世界での交通事故による死者数は125万人。

交通事故には列車車両事故や航空機事故なども含まれますが、この数字の大半は自動車による死亡事故です。

そして、以下のソースにある様にトヨタ車の年間の販売台数は1,000万台以上で世界でのシェアは10%前後に達しています。

VW、世界販売初の首位 16年はトヨタ2位に – 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO12310950Q7A130C1000000/

2017/1/30 23:15

自動車の世界販売台数で独フォルクスワーゲン(VW)が初の世界首位に立った。トヨタ自動車が30日に発表した2016年の世界販売は前の年比0.2%増の1017万5000台となり、VWを約14万台下回った。5年ぶりに首位の座を譲り渡す。トランプ政権発足などに伴い、17年の自動車販売動向については不透明さが増している。

普通に考えてトヨタ車だけがVWなどの他の上位のメーカーの自動車よりも遥かに安全で死亡事故を全く起こさないということはあり得ません。

つまり単純な割合の計算から、年間124万人の死亡事故の犠牲者のうち10%にあたる約12万人程度はトヨタ車に轢き殺された被害者ということです。

全世界で毎年10万人以上がトヨタの自動車に殺されているということになります。

これがどの様な数字か比較して実感してみましょう。

広島原爆の被害者は推計では14万人。

■死者数について

被爆当時、広島には約35万人の市民や軍人がいたと考えられています。これは、住民、軍関係者、建物疎開作業に動員された周辺町村からの人々などを合わせた数字です。当時日本の植民地だった朝鮮、台湾や、中国大陸からの人々が含まれ、その中には強制的に徴用された人々もいました。また、少数の、中国や東南アジアからの留学生や、アメリカ軍捕虜などの外国人も、含まれていました。

原爆によって死亡した人の数については、現在も正確にはつかめていません。しかし、放射線による急性障害が一応おさまった、昭和20年(1945年)12月末までに、約14万人が死亡したと推計されています。

つまり大量殺人企業であるトヨタ自動車は、世界の都市部に対して毎年1発ずつ原爆を投下しているのとほぼ同じということです。

日本経済新聞のソースが正しいのであれば、これは疑い様のない事実です。

私はただソースに基づいて小学生でも分かるレベルの簡単な計算をしただけなので、通報したり名誉棄損で訴えるのであれば、ソース元である日本経済新聞を通報してください。

しかも、交通事故による死者数だけでこの数字です。

自動車の排ガスが原因の癌などを加えれば犠牲者の数はさらに膨れ上がります。

大気汚染による世界の死者数は610万人 悪影響は人口の9割超に – フォーブス ジャパン
https://forbesjapan.com/articles/detail/20716

世界の人口の95%以上が、大気が汚染された環境の中で生活していることが分かった。大気汚染は喫煙や高血圧、食生活などと並び、世界の主な死因の一つとなっている。

米国の独立研究機関、健康影響研究所(HEI)が4月17日に発表した年次報告書によると、長期にわたって大気汚染の影響下で暮らしていたことが原因で死亡したと見られる人は2016年、約610万人に上ったと推計される。直接的な死因は主に、脳卒中、心臓発作、肺がん、その他の肺疾患とされている。

大気汚染による2016年の死者数が世界で最も多かったのは、インド(約161万人)と中国(約158万人)だった。だが、年齢調整死亡率(各国の年齢構成の違いを補正した人口10万人当たりの年間死亡者数)で見ると、状況は大きく異なって見える。

2016年に年齢調整死亡率が最も高かったのは、アフガニスタンだった。同国の大気汚染は実際のところ、反政府勢力の攻撃や空爆以上に、同国の人々の健康に害をもたらしている可能性があると指摘されている。

アフガニスタンの首都カブールでは、木やプラスチックを燃やすことによる発煙と渋滞した道路で自動車が出す鉛を含んだ排ガスにより、大気汚染が危機的な状況にまで悪化している。さらに、調理や暖房のために多くの人が固体燃料を使用する地方部でも、首都と同様に問題が深刻化している。

大気汚染による世界の死者数は年間で610万人。

そしてその中で自動車の排ガスによる健康被害の影響も大きなウェイトを占めています。

1970年代に公害問題を引き起こし排出が規制されたため、トヨタなどの日本車は上の引用内容でのアフガニスタンでの健康被害の様な有鉛ガソリンは排出しません。

それでもなお自動車の排ガスには窒素酸化物(NOx)などの有害物質が含まれており、長期間日常的に人体に吸引し続ければ健康に与える悪影響は小さくありません。

主な大気汚染物質と人体への影響 – 独立行政法人環境再生保全機構
https://www.erca.go.jp/yobou/taiki/kangaeru/kankyou/03.html

窒素酸化物(NOx)は、燃料を高温で燃やすことで、燃料中や空気中の窒素と酸素が結びついて発生します。工場や火力発電所、自動車、家庭など発生源は多様です。都市部の自動車から排出される窒素酸化物(NOx)による大気汚染が問題となり、現在も排出ガス規制などにより排出量を減らす努力が続けられています。

人体への影響…高濃度の二酸化窒素(NO2)は、のど、気管、肺などの呼吸器に悪影響を与えます。

自動車から排出される二酸化窒素(NO2)は、のど、気管、肺などの呼吸器に悪影響を与え、肺がんなどを引き起こして人命を奪います。

この様な排ガスによる間接的な健康被害まで考慮すれば、トヨタの製造する自動車に殺された犠牲者の数は年間10万人というレベルすら超えている可能性も存在するのです。

話は変わりますが…

かつて日本では豊田商事事件という事件がありました。

永野一男がトヨタにわざと名前を似せた豊田商事という会社を作り全国規模の詐欺行為を行った事件です。

豊田商事事件 – Wikipedia

豊田商事事件(とよたしょうじじけん)は、1980年代前半に発生した、豊田商事による金の地金を用いた悪徳商法(現物まがい商法)を手口とする組織的詐欺事件である。

高齢者を中心に全国で数万人が被害に遭い、被害総額は2000億円近くと見積もられ、2017年現在詐欺事件としては最大の被害額[1]である。強引な勧誘によって契約させられた挙句に老後の蓄えを失った被害者も多い。

また、この詐欺事件が社会問題化したさなかの1985年6月18日、豊田商事会長の永野一男がマスコミの前で殺害される事件が発生した。この事件については豊田商事会長刺殺事件を参照。

豊田商事の会長の永野一男さんはちょっと金持ちの爺さんを騙したくらいで公衆の面前で刺殺されてしまいました。

これがいわゆる豊田商事会長刺殺事件です。

永野一男さんは強欲で嘘つきでしたが人を殺した訳でもありません。

しかし滅多刺しにされて殺されてしまいました。

ちょっと嘘をついた程度の永野一男さんが殺されたのに、毎年10万人もの命を奪って金儲けをしている人殺し企業であるトヨタ自動車の社長や会長が責任を取って殺されないのは、考えてみれば本当に不思議なことです。

トヨタ自動車は詐欺行為こそしていませんが、強欲な営利企業であり、そして殺人企業です。

ちょっと嘘をついて金儲けに目のくらんだ意地汚い人間を騙しただけの豊田商事よりも、自らの商品によって間接的に落ち度も罪もない犠牲者を生み出し続けるトヨタ自動車の方が、さらに悪質な企業であるとすら言えます。

永野一男さんが滅多刺しにされて殺されるなら、道理から言えば、毎年10万人以上もの犠牲者を出し続けているトヨタ自動車の経営陣は全員100万回くらい滅多刺しにされなければなりません。

それだけの重い重い責任が、多くの尊い命と引き換えに巨額の利益を得て来たトヨタ関係者や経営陣にはあるのです。

近年は反原発デモなどが盛り上がりましたが、「放射脳の左翼の方々は反原発運動をする前に自動車不買デモをした方がいいのではないか?」と私は思います。

死者数のあやふやな放射能や原発などより、自動車の方が明確に遥かに多くの人間を殺しているからです。

一体いつまでトヨタ自動車による間接的な大量殺人行為を見て見ぬふりをして見逃し続けるのですか?

しかし、この様に糾弾してきましたが、もう済んでしまったことを責めても仕方ありません。

豊田商事事件の様に誰かがトヨタの経営陣を滅多刺しにしたところで、トヨタの自動車に轢き殺された多くの人々の尊い命は戻ってきません。

ただ、トヨタには間接的とはいえ人々の尊い命を奪ったことに対する贖罪の義務がある。

そう疑いなく私は確信しています。

ここまでは長い前置きでしたが、これから主題に入ります。

ではトヨタは一体どの様にして自社商品が人々の尊い命を奪ったことに対する贖罪を行うべきか?

  • トヨタ車に轢き殺された交通事故犠牲者の家族に対して1人1,000万円の賠償金を支払う。
  • 自動車の販売を自主規制する。
  • 経営陣が責任取って総辞職。

など様々な責任の取り方はあると思います。

しかし、これらは生産的で前向きな方法とは思えません。

この様な自罰的で後ろ向きな方法ではなく、

自動車を開発してきたトヨタの技術力を社会に役立てる

という様な社会貢献的な方向性での贖罪を行った方が、私達にとっても世の中にとっても遥かに有意義でしょう。

もちろんトヨタは社会貢献の面でも日本トップクラスです。

信頼される企業になるために、トヨタが137億円を払う理由とは – ハフポスト
https://www.huffingtonpost.jp/mitsunobu-ando/toyota-137_b_5074636.html

■企業の社会貢献支出ランキング(2014年)

01位 トヨタ自動車 137億円
02位 NTTドコモ 82.7億円
03位 冨士フィルムホールディングス 82.6億円
04位 キリンホールディングス 63.1億円
05位 JT 62億円
06位 資生堂 54.4億円
07位 三菱商事 50.2億円
08位 キャノン 45.5億円
09位 日本生命保険 39.8億円
10位 武田薬品工業 39.7億円

上記の様に、年間137億円を投入し社会貢献活動を行っています。

しかし、全世界で年間10万人の市民がトヨタ車によって命を奪われていることを考えれば、この金額でも決して十分な償いになっているとは言えません。

では、トヨタは具体的にどのような形で社会貢献活動を行い失われた人命に対する贖罪をするべきなのか?

それはずばり、

トヨタの高い自動車技術力を応用して介護用ロボットを開発し、それを無償もしくは格安で市民に提供することです。

殺人商品である自動車の販売によって巨利を得た償いとして、自分だけでは生きていけない方々の介護を行い人間の命を助ける介護用ロボットを提供するのです。

トヨタは現在も介護用ロボットを開発していますが、まだまだ一般庶民には手の届かない価格帯です。

あくまでも莫大な資本と開発費を投入する主力商品は自動車であり、介護用ロボット事業はまだまだおまけの様な扱い。

それがトヨタの実情です。

そして主力事業のオマケ的な扱いの介護用ロボットは開発途上で生産数も多くないため、まだまだ価格なども高止まりしている状態です。

率直に言わせてもらえば、

多くの人々を死に至らしめる商品を売ってお金儲けをすることを主力事業にするのも、そろそろいい加減にした方がいいんじゃないか?

ということです。

そしてまた、実は自動車産業自体が今後10年で破滅が確定的なのです。

これは私の勝手な決めつけや滅茶苦茶な妄想とかではなく、世界的な超一流コンサルティング会社の経済予測です。

詳しくは以下の記事をお読み下さい。

2030年の自動車産業の危機と大変化をデロイトトーマツコンサルティングが予測。 – Biz/Zineプレス
https://bizzine.jp/article/detail/2035

■2030年に自動車市場は激減する

デロイトトーマツコンサルティングが発行した『モビリティー革命2030』(日経BP)では、「モビリティー革命」を引き起こすドライバーとして以下の3つをあげている。

  • パワートレーンの多様化
  • クルマの知能化・IoT化
  • シェアリングサービスの台頭

個々の要因の未来予測については、これまでも断片的に語られてきたが、「全体観として網羅的に提示したのは初めてと自負する」と本書の全体監修をおこなったデロイト トーマツ コンサルティングの佐瀬真人氏は語る。

この本で提示されている自動車産業の未来は、決して明るいものではない。将来的に製造業としての自動車産業の販売利益は激減する。次世代車への移行も決して利益を保証するものではなく、むしろ日本車の従来の競争力だった燃費などの性能面での優位性が消失し、2030年には台数の減少、低価格帯へのシフトによって、売上高は9%、営業利益は7%減少するという。

■自動車メーカーの営業利益の48%が吹き飛ぶ

デロイトが現在のガソリン車と電動車両の台あたり収益率をベースに試算した結果では、電動車両が新車販売の半数を占めた場合、「乗用車メーカーの営業利益の約48%が吹き飛ぶ」と見込んでいる。(『モビリティー革命2030』第5章より)

今後の自動車産業を考える時に、シェアリングサービスの影響を抜きにして考えられないだろう。タクシーのライドシェアとして急成長したUberや、空き家の貸し手と宿泊客をマッチングさせるAirbnbなどのビジネスのトレンドは「シェアリングエコノミー」と呼ばれ、この流れはとどまることを知らない。

デロイトの試算では、将来的に2台に1台のクルマがシェアされる可能性があるという。その影響によって、主要8地域の乗用車保有台数が最大で53%減少するというのだ。

こうしたシェアリングの波に対して、従来の自動車メーカーはどのような対応を考えているか。これまでの各社のコメントから見ると、欧米のメーカーがシェアリングに対して前向きな姿勢を示している後に対し、日本は非常に保守的なのだという。

「2030年までに自動車メーカーの営業利益の48%が吹き飛ぶ」というデロイトトーマツコンサルティングの恐ろしい予測。

この様に自動車産業の将来性について非常に悲観的で厳しい見通しを発表したデロイトトーマツコンサルティングの名前を聞いたことがない方もいるかもしれません。

しかし、デロイトトーマツコンサルティングは訳の分からないインチキ会社などではなく、国際的な事業展開をする世界最高峰の有力コンサルティングです。

デロイトトーマツコンサルティング – Wikipedia

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(Deloitte Tohmatsu Consulting LLC 略称:DTC)は、世界最大規模の会計事務所であるデロイト・トウシュ・トーマツ(デロイト)の主要メンバー企業であり、世界150ヶ国、20万人のエキスパートが連携し、経営戦略、M&AやITアドバイサリーなど多岐にわたる専門サービスを提供するグローバル経営コンサルティング会社である。

この様な世界的な有力コンサルティングも非常に厳しい見通しを持つほど、自動車産業の将来は非常に非常に暗いのです。

しかし、現在のトヨタ自動車は目先の利益のために、なおもその斜陽の自動車産業にしがみ付こうとしています。

その道の先には断崖の絶壁しか存在しないにも関わらず。

今後の日本で本当に需要があり必要とされるのは、自動車などではなく介護用ロボットです。

トヨタが本当に未来を見据える企業であれば、自動車から介護ロボット事業に事業の主力を移行するべきなのです。

日本の深刻な超高齢化と要介護老人の問題。

そして年金や国民健康保険などの社会保障制度の破綻。

これらについては散々世間で語られている通りです。

超高齢化で後期高齢者が日本中に溢れ返りその面倒を一体誰が見るのか?

それに加えて介護士の圧倒的な人手不足。

介護士の供給を増やす為に賃金を上げれば、介護サービスが必要な高齢者の中にもその高額な料金を支払えないケースが増加する。

その様な豊かではない高齢者を国が金銭的に援助しようとすれば、逼迫している福祉財政は破綻する。

このままでは、100%確実に日本という国は超高齢化と介護問題・社会保障問題によって破滅します。

このままで多くの高齢者達がまともな介護も受けられず一人で糞を垂れ流して野たれ死ぬという地獄絵図の世界が待っていることでしょう。

そんな日本の未来は誰も望みません。

そして、この様な絶望的な暗黒の未来をオセロの大逆転劇の様に変えることが出来る可能性があるのが介護用ロボットなのです。

そして介護用ロボットのコモディティ化という起死回生の一手を実現できるポテンシャルが最も高い企業が、巨大な資本力と世界最高水準の技術を誇るトヨタなのです。

日本の自動車会社はトヨタ自動車以外にも日産、三菱など多くの企業が存在します。

しかし、それらの国産車企業の中で、介護用ロボット事業に本格的にシフトすることの出来る高水準の技術力を有しているのはおそらくトヨタだけです。

トヨタ以外の国産車企業の多くは自動車産業からシフトしようとしてもすることが出来ない、そしておそらく自動車産業の破滅と共に滅亡する以外の道が残されてない企業です。

その様な企業に対して出来もしないことを求めて提言を行っても仕方がありません。

しかし、トヨタは違うはずです。

より社会に対して有益な事業を行うことの出来る資本力と技術力がありながら、その責務を全うしていない。

これは重大な罪ではないでしょうか。

トヨタは一体いつまで市民の尊い命と引き換えに目先の利益を追い続けるのか?

現在のトヨタの行く先には、自動車産業の壊滅という断崖絶壁しかなく、そして日本全体が超高齢化によって地獄絵図と化す未来が広がっています。

しかし、もしもトヨタが本格的に介護ロボット事業を推し進めれれば、この絶望の未来を変えることが出来るかもしれません。

2030年には壊滅する自動車産業から介護ロボット事業に主軸を移すことで、トヨタは今後もトップ企業として存続し続けることが出来ますし、介護ロボットによって日本の社会保障問題・介護問題が解決に近づきます。

トヨタが舵を切り進路を変えることで、日本にとってもそしてトヨタにとっても、遥かに良い未来が得られる可能性があるのです。

トヨタが壊滅状態に向かって行く自動車産業にこれからもしがみ付き、目先の利益と引き換えに尊い人命を犠牲にし続ければ、日本もそしてトヨタも破滅します。

どちらの未来を選ぶべきかは火を見るより明らかです。

この国を絶望の未来から救うことが出来る日本企業はトヨタだけなのです。

そして自動車事故による多くの犠牲者への贖罪として、それを行う責務が日本を代表するトップ企業のトヨタにはある。

私はそう考えています。

この記事は日本という国の将来を本気で憂う一人の市民の提言です。

私を訴えたところで、日本の絶望の未来、そして自動車産業の破滅を食い止めることは出来ませんし、何の解決にもなりません。

もしも、この記事を読まれているトヨタ関係者の方がいらっしゃれば、詰まらない企業ブランドを守るために私を名誉棄損などで訴えたりする前に、日本の絶望の未来を変える為に動き出してください。

トヨタを変えるために社内に働きかけてください。

そして、もしも可能であればこの記事をトヨタの経営陣の方にお目通し頂きたい。

日本の未来のために、本当にお願いします。

以上、「我々はトヨタ自動車という人殺し企業をいつまで許すのか?そしてトヨタへの提言」の記事でした。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする